代表取締役/事業戦略家 CHIEF EXECUTIVE OFFICER/BUSSINESS PRODUCER
池邊 和孝 KAZUTAKA IKEBE
1980年、大分県佐伯市生まれ。大学を卒業後、横浜のIT企業に入社。
WEBデザイナーを経て翌年にセールスを担当。受注率は8割を超える。
また数々の新規サービスの立ち上げなどを立案・経験し黒字軌道に乗せる。
2012年、関連会社の社外取締役に就任。海外へのオフショア・アウトソーシング戦略や
アジアマーケットへの事業拡大を担う。2013年、執行役員に就任し、全事業の統括担当となる。
創業時からのサービスを大幅に会員数を増加させ、経営基盤となるサービスに成長させた。
(同年、プロデュースをしたWEBサイトが世界で最も有名な評価審査機関で表彰を受ける。)
2015年6月、同社の取締役に就任し、当時撤退を検討していた事業である、
ホテル向けサービスを短期間で黒字化に成功。全社売上高を200%増加させた。
池邊 和孝 KAZUTAKA IKEBE
1980年、大分県佐伯市生まれ。大学を卒業後、横浜のIT企業に入社。
WEBデザイナーを経て翌年にセールスを担当。受注率は8割を超える。
また数々の新規サービスの立ち上げなどを立案・経験し黒字軌道に乗せる。
2012年、関連会社の社外取締役に就任。海外へのオフショア・アウトソーシング戦略や
アジアマーケットへの事業拡大を担う。2013年、執行役員に就任し、全事業の統括担当となる。
創業時からのサービスを大幅に会員数を増加させ、経営基盤となるサービスに成長させた。
(同年、プロデュースをしたWEBサイトが世界で最も有名な評価審査機関で表彰を受ける。)
2015年6月、同社の取締役に就任し、当時撤退を検討していた事業である、
ホテル向けサービスを短期間で黒字化に成功。全社売上高を200%増加させた。
取締役/最高技術責任者 CHIEF TECHNICAL OFFICER
山下 智久 TOMOHISA YAMASHITA
1974年、神戸市生まれ。3歳から横浜で育つ。中学生の頃からパソコンに触れ、BASICに始まり、
C言語、JAVA等を独学で習得する。その後大手企業の開発事業所に従事し、
システム開発分野の幅広い知識・スキルを養う。
エンジニアとして、金融SIerでシステム開発に携わり、PMとして数億円規模の
ミッションクリティカルなシステムの開発に携わった。また、管理職時には60名を超えるチームを
率いて、数々のプロジェクトを成功に導いた実績をもつ。
2018年11月にはアプリ開発を主軸とした会社を設立。代表として組織を統率して
短期間で飛躍的に成長させた。現在も自らアプリ開発を行うなど、積極的に最新技術の
キャッチアップを行っている。
新たなステージで「エンジニアの地位向上」を実現すべく、2023年9月に株式会社グラディートに参画。
山下 智久 TOMOHISA YAMASHITA
1974年、神戸市生まれ。3歳から横浜で育つ。中学生の頃からパソコンに触れ、BASICに始まり、
C言語、JAVA等を独学で習得する。その後大手企業の開発事業所に従事し、
システム開発分野の幅広い知識・スキルを養う。
エンジニアとして、金融SIerでシステム開発に携わり、PMとして数億円規模の
ミッションクリティカルなシステムの開発に携わった。また、管理職時には60名を超えるチームを
率いて、数々のプロジェクトを成功に導いた実績をもつ。
2018年11月にはアプリ開発を主軸とした会社を設立。代表として組織を統率して
短期間で飛躍的に成長させた。現在も自らアプリ開発を行うなど、積極的に最新技術の
キャッチアップを行っている。
新たなステージで「エンジニアの地位向上」を実現すべく、2023年9月に株式会社グラディートに参画。
取締役[非常勤] NON-EXECUTIVE DIRECTOR
佐川 学 MANABU SAGAWA
1971年、東京都練馬区生まれ。現株式会社シー・エス・エスホールディングス代表取締役。
2001年に株式会社シー・エス・エスに入社。プログラマー、セールス等を経て、
2015年代表取締役社長に就任。2018年株式会社リライフ・ジャパンを買収。
同年株式会社シー・エス・エスホールディングスを設立。翌年2019年には株式会社Qを設立。
上記シー・エス・エスグループ各社の代表取締役を兼務。
2015年以降、証券システム開発に強みを持つシー・エス・エスグループの改革に注力。
DX領域に注力するため、AWS APNパートナー認定、SASパートナー認定を取得し、システム開発以外の
クラウド、データ分析まで積極的に事業を拡大。さらに2022年には新規SaaS事業として
BtoBコミュニケーションプラットフォーム「Qube」をローンチした。
社長就任後わずか数年でグループ全体で年商15億円から20億円超の企業に成長させた。
2022年12月株式会社グラディートに参画。盟友の池邊と共に、世の中に新たな価値観の
種を撒くため、デジタル領域から強力に支援する。
佐川 学 MANABU SAGAWA
1971年、東京都練馬区生まれ。現株式会社シー・エス・エスホールディングス代表取締役。
2001年に株式会社シー・エス・エスに入社。プログラマー、セールス等を経て、
2015年代表取締役社長に就任。2018年株式会社リライフ・ジャパンを買収。
同年株式会社シー・エス・エスホールディングスを設立。翌年2019年には株式会社Qを設立。
上記シー・エス・エスグループ各社の代表取締役を兼務。
2015年以降、証券システム開発に強みを持つシー・エス・エスグループの改革に注力。
DX領域に注力するため、AWS APNパートナー認定、SASパートナー認定を取得し、システム開発以外の
クラウド、データ分析まで積極的に事業を拡大。さらに2022年には新規SaaS事業として
BtoBコミュニケーションプラットフォーム「Qube」をローンチした。
社長就任後わずか数年でグループ全体で年商15億円から20億円超の企業に成長させた。
2022年12月株式会社グラディートに参画。盟友の池邊と共に、世の中に新たな価値観の
種を撒くため、デジタル領域から強力に支援する。
顧問 ADVISOR
新村 直樹 NAOKI NIIMURA
元株式会社ソフィアホールディングス代表取締役(JASDAQ:6942)これまで10社の
グループ会社を統括しグループ全体のマネジメント業務、全体の経営戦略・経営計画の
策定(中期・長期)の指揮、連結予算作成/予実管理等を主とし積極的に子会社の
取締役としての事業に参画。またグループ全体でのコスト削減、業務効率化を実施し、
グループシナジーを追求することにより営業利益、営業利益率アップを達成。
4年連続赤字だった連結営業利益を2年連続で増益を達成。これまで7社のM&Aに関わり、
連結売上高25億から40億に大幅に成長させた。その後、2019年からジャパンハウジング株式会社の
代表取締役に着任し、コスト削減や顧客管理システム、人事労務・経費精算システム導入による
経営・業務効率化改善、人事評価制度の再構築と運用と各種規定類の整備を行い、
新規に資金調達を成功。現在は株式会社官民連携事業研究所取締役COOベンチャー企業の
取締役COO兼管理部長として、代表取締役と事業推進に注力し全社予算作成、
予実管理などの経営企画部門の統括、また人事労務・経費精算システム、
コミュニケーションツールなどのITツール導入など、管理部門・情報システム部門も兼務し
全方位で活躍している。
新村 直樹 NAOKI NIIMURA
元株式会社ソフィアホールディングス代表取締役(JASDAQ:6942)これまで10社の
グループ会社を統括しグループ全体のマネジメント業務、全体の経営戦略・経営計画の
策定(中期・長期)の指揮、連結予算作成/予実管理等を主とし積極的に子会社の
取締役としての事業に参画。またグループ全体でのコスト削減、業務効率化を実施し、
グループシナジーを追求することにより営業利益、営業利益率アップを達成。
4年連続赤字だった連結営業利益を2年連続で増益を達成。これまで7社のM&Aに関わり、
連結売上高25億から40億に大幅に成長させた。その後、2019年からジャパンハウジング株式会社の
代表取締役に着任し、コスト削減や顧客管理システム、人事労務・経費精算システム導入による
経営・業務効率化改善、人事評価制度の再構築と運用と各種規定類の整備を行い、
新規に資金調達を成功。現在は株式会社官民連携事業研究所取締役COOベンチャー企業の
取締役COO兼管理部長として、代表取締役と事業推進に注力し全社予算作成、
予実管理などの経営企画部門の統括、また人事労務・経費精算システム、
コミュニケーションツールなどのITツール導入など、管理部門・情報システム部門も兼務し
全方位で活躍している。
顧問 ADVISOR
須原 誠 MAKOTO SUHARA
大手コンサルティング・ファームにて米国(サンフランシスコ&シリコンバレー)、欧州及び中国、
シンガポール、東南アジア全域で10数年勤務し、日本企業の海外進出や外国企業の日本進出を支援。
米系ビジネスインテリジェンス会社の日本副代表、ベンチャーキャピタル会社の取締役として
NECキャピタルソリューションと新生銀行と共に「ふくしま成長産業育成ファンド」のファンドマネージャー、
米系フォレンジックサービス提供会社のアジア代表、フランス系戦略コンサルティング会社の
日本支社長を歴任し、ベンチャー企業の立ち上げや育成に関わる。
その後、2019年1月よりエストニア共和国全権大使特別補佐官及びEnterprise Estoniaの
日本代表に就任。エストニア企業の日本進出、日本企業のエストニア共和国への進出・投資、
日本全国の基礎自治体のDX化、スマートシティ/スーパーシティ政策の企画・立案・実行を支援。
青山学院大学SDGs人材開発パートナーシップ研究所に特別研究員として招かれた事を機に、
2021年4月より青山学院大学大学院経営学研究科博士課程後期に進学し、エストニア共和国の
国際公務員を退任。現在は学術研究者の立場で、日本全国の基礎自治体における
新産業創生・地方創生・医療のDX化、教育のDX化、スマートシティ計画の立案・遂行の
アドバイザーとして活躍する。
また、山口県山口市の湯田温泉研究所の特別研究員としても活動している。
南カリフォルニア大学MBA、上海交通大学EMBA。
須原 誠 MAKOTO SUHARA
大手コンサルティング・ファームにて米国(サンフランシスコ&シリコンバレー)、欧州及び中国、
シンガポール、東南アジア全域で10数年勤務し、日本企業の海外進出や外国企業の日本進出を支援。
米系ビジネスインテリジェンス会社の日本副代表、ベンチャーキャピタル会社の取締役として
NECキャピタルソリューションと新生銀行と共に「ふくしま成長産業育成ファンド」のファンドマネージャー、
米系フォレンジックサービス提供会社のアジア代表、フランス系戦略コンサルティング会社の
日本支社長を歴任し、ベンチャー企業の立ち上げや育成に関わる。
その後、2019年1月よりエストニア共和国全権大使特別補佐官及びEnterprise Estoniaの
日本代表に就任。エストニア企業の日本進出、日本企業のエストニア共和国への進出・投資、
日本全国の基礎自治体のDX化、スマートシティ/スーパーシティ政策の企画・立案・実行を支援。
青山学院大学SDGs人材開発パートナーシップ研究所に特別研究員として招かれた事を機に、
2021年4月より青山学院大学大学院経営学研究科博士課程後期に進学し、エストニア共和国の
国際公務員を退任。現在は学術研究者の立場で、日本全国の基礎自治体における
新産業創生・地方創生・医療のDX化、教育のDX化、スマートシティ計画の立案・遂行の
アドバイザーとして活躍する。
また、山口県山口市の湯田温泉研究所の特別研究員としても活動している。
南カリフォルニア大学MBA、上海交通大学EMBA。